耐震住宅とは？メリット・デメリットや見極めのポイント

「地震に強い耐震住宅を建てたい。」と考えていらっしゃる方は多いのではないでしょうか。

地震大国とも呼ばれる日本で、ご家族が安心して暮らせるマイホームを建てるには、住宅の耐震性を高めることが基本になります。

また、耐震住宅をつくるには住宅の構造部分にさまざまな工夫をする必要があり、どのような方法があるのかを事前に知っておくことも大切です。

そこで今回は、耐震住宅のメリット・デメリット、見極めのポイントどをくわしく解説します。

住宅の耐震性を高める方法をお伝えしますので、ぜひ、最後までごらんください。

耐震住宅とは

耐震住宅に明確な定義はありませんが、一般的には地震に耐えられるように建てられた住宅のことを指します。

ここでは、耐震住宅と一般住宅との違いや耐震性の確認方法をご紹介します。

一般住宅との違い

1981年以降に建設された住宅は「新耐震基準」が適用されます。

新耐震基準の具体的な基準は以下のとおりです。

• ・震度5程度の地震に対して構造躯体に損傷が生じない
• ・震度6強から震度7程度の地震の揺れで倒壊しない

したがって、1981年以降に建てられた住宅であれば地震に弱いわけではありませんが、耐震住宅はそれよりも地震の揺れに耐える特徴を持ちます。

耐震住宅の特徴

耐震住宅は以下のような工夫で耐震性を高めます。

• ・「耐力壁」を採用して水平方向の揺れに耐えれるようにする
• ・柱と柱の間に筋交いを施す
• ・柱や梁などの接合部分を金物で固定する

このような補強をすることにより、建物強度を高めるのが耐震住宅の特徴です。

耐震住宅のメリット

耐震住宅の最大のメリットは、地震があった時の安心感ですが、そのほかにも以下のようなメリットがあります。

• ・比較的費用を抑えやすい
• ・台風や暴風にも強い
• ・地盤の強さに影響されない
• ・税制優遇措置を受けられる可能性がある
• ・地震保険が安くなる

それぞれ、見ていきましょう。

比較的費用を抑えやすい

地震に強い住宅にするためには、耐震のほかに免震・制震などの方法がありますが、耐震構造はその中でも最もコストを抑えやすい傾向があります。

台風や暴風にも強い

耐震住宅は建物自体の強度を高めるため、地震だけでなく台風や暴風などの揺れにも強い傾向があります。

地盤の強さに影響されにくい

制震構造、免震構造は地盤が軟弱な場合に装置を設置できないことがありますが、耐震住宅は建物自体の強度を高めるため、地盤の強さに影響されにくい特徴があります。

税制優遇措置を受けられる可能性がある

「耐震化のための建替え」「耐震等級の取得」などにより固定資産税や登録免許税などの減税を受けられる可能性があります。

耐震住宅を新たに建てる場合には、積極的に活用することで費用を抑えられます。

地震保険が安くなる

地震保険には、以下のような割引制度があります。

種類	割引率	条件
免震建築物割引	50%	免震建築物であること
耐震等級割引	10～50%	耐震等級を有している
耐震診断割引	10%	耐震診断の結果基準を満たしていること
建築年割引	10%	昭和56年6月1日以降に新築されたこと

 

例えば耐震等級3の住宅であれば50%の割引が受けられるのは魅力的ですね。

耐震住宅のデメリット

耐震住宅のデメリットは、以下のとおりです。

• ・繰り返しの揺れに弱い
• ・地震のエネルギーがダイレクトに伝わる

くわしく見ていきましょう。

繰り返しの揺れに弱い

耐震住宅は、揺れ自体を軽減する効果がないため、繰り返し地震が発生することでダメージが蓄積されていきます。

また、家具の転倒などの二次被害も起こりやすいため、家具を壁に固定するなどの対策が必要です。

地震のエネルギーがダイレクトに伝わる

耐震住宅は地震のエネルギーがダイレクトに伝わるため、上階にいくほど揺れが大きくなる特徴があります。

建物内部の損傷リスクが残る

耐震住宅は、柱や梁、耐力壁を強化することで「倒壊を防ぐ」構造です。

しかし、揺れそのものを小さくする仕組みではないため、大きな地震では建物全体が強く揺れやすくなります。

その結果、構造体は無事でも、内部に次のような影響が出ることがあるのです。

• ・クロスや石膏ボードのひび割れ
• ・建具のゆがみや開閉不良
• ・設備配管への負荷
• ・外壁や内装仕上げの亀裂

耐震住宅は、「無傷を保つ構造」ではありません。

あくまで命を守るために、「倒壊を防ぐ構造」である点を理解しておきましょう。

 家具や設備の転倒対策が別途必要

耐震構造では、地震のエネルギーが建物に直接伝わります。

そのため室内も大きく揺れ、家具や家電が転倒する可能性があります。

特に注意が必要なのは、次のような家具や家電です。

• ・背の高い収納家具
• ・食器棚や本棚
• ・冷蔵庫
• ・テレビなどの大型家電

これらは耐震等級とは別に、固定対策が必要です。

L字金具による壁固定や、耐震ラッチの採用、家具配置に合わせた下地補強などを設計段階から検討すると、安全性が高まります。

建物の耐震性能と、室内の安全対策は別の視点です。

両方をセットで考えることが、地震に備える住まいづくりにつながります。

住宅の地震対策に関する基礎知識

地震に強い住宅を建てるには、耐震だけではなく、免震・制震などの対策も検討しましょう。

ここでは、耐震・免震・制震の違いや耐震等級について解説します。

免震とは

免震とは地震の揺れが建物に伝わりにくくする構造のことを指します。

一般的にはダンパーやゴム状のアイソレータなどによって構成される免震装置を設けることで、地震の揺れを吸収します。

制震とは

制震とは、建物内で地震の揺れを吸収する構造を指します。

具体的には制震ダンパーなどの制振装置により、地震の揺れを吸収するものです。

以下の記事で、制震ダンパーについて確認できます。

合わせて、参考になさってください。

耐震等級とは

耐震等級とは「住宅の品質確保の促進に関する法律」で定められている耐震性の判断基準です。

具体的には、建築基準法で定められている耐震性と同レベルを耐震等級1として、以下のように定義されます。

• ・耐震等級2：耐震等級1の1.25倍の強さ
• ・耐震等級3：耐震等級1の1.5倍の強さ

以下の記事で耐震等級について確認できます。

 

ブルーハウスは、耐震等級3、制震ダンパー搭載を全棟標準にしています。

地震に強い耐震等級3の家を検討中の方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

 

 耐震住宅を見極めるポイント

耐震住宅は、「耐震等級が高いかどうか」だけで判断してもいいのか、と判断に迷うことはありませんか。

耐震住宅を見極めるためには、設計方法や施工体制まで含めて確認することが大切です。

ここでは、下記のポイントをくわしく解説していきます。

 耐震等級の確認

耐震等級は、住宅性能表示制度で定められた耐震性能の指標を指します。

• ・等級1：建築基準法レベル（震度6～7で倒壊しない）
• ・等級2：等級1の1.25倍の耐震性
• ・等級3：等級1の1.5倍の耐震性

例えば、拠点施設として倒壊や損傷を、特に防がねばならない消防署や警察署と同等水準とされるのが、等級3です。

ただし、「相当」と表記される場合は正式な評価を取得していないケースもあります。

可能であれば、第三者機関による評価書の有無を確認すると安心です。

構造計算の有無

木造住宅では、すべての建物で厳密な構造計算が義務付けられているわけではありません。

しかし、2025年4月の建築基準法改正により、いわゆる「4号特例」が縮小されます。

これまで木造2階建て以下・延べ面積500㎡以下の住宅は、構造関係規定の審査が一部省略されていました。

改正後は、一定規模以上の木造住宅について構造審査が厳格化されます。

特に延べ面積200㎡を超える木造住宅では、従来より詳細な構造確認が求められます。

これにより、耐震性能に関するチェック体制が強化され、設計段階での安全性の担保がより重要になります。

構造計算の主な方法は次の通りです。

• ・壁量計算（簡易的な確認方法）
• ・許容応力度計算（より詳細な構造計算）

特に、吹き抜けや大開口がある間取りでは、詳細な構造計算を行っておくことが大切です。

基礎や接合部の仕様

耐震性能は、設計図面上の数値だけではなく、次のような項目も確認したいポイントです。

• ・ベタ基礎か布基礎か
• ・基礎の配筋仕様
• ・柱や梁を固定する金物の種類
• ・接合部の補強方法

地震時には、柱と梁のつなぎ目など、「接合部」に強い力がかかります。

特に「ホールダウン金物」は、柱が土台や基礎から引き抜かれるのを防ぐための金具です。

地震の揺れで、建物が持ち上がろうとする力を抑える役割があります。

どれだけ耐震等級が高くても、こうした接合部の固定が不十分だと、本来の性能を発揮できません。

設計図の数字だけでなく、「どの金物を使っているか」「適切に施工されているか」まで確認することが、耐震住宅を見極めるポイントです。

 施工実績や第三者評価

耐震性能は、設計と同様に施工精度がとても重要になります。

確認したいのは、次のような項目です。

• ・同様の住宅の施工実績
• ・構造見学会の実施
• ・住宅性能評価書の取得
• ・第三者機関による検査体制

たとえば構造見学会は、完成後には見えなくなる柱や金物の施工状況を確認しやすい機会です。

また、第三者検査が入ることで、設計どおりに施工されているかを客観的にチェックできます。

「設計をきちんと形にする体制があるか」まで確認することが、見極めの重要なポイントんです。

地震に強い住宅を建てるには

最後に、地震に強い家を建てるためのポイントを紹介します。

「土地選び」「構造」などさまざまな観点から地震への対応力を高めることが重要です。

耐震だけでなく、免震や制震も取り入れる

本当に地震に強い住宅を建てるには耐震だけでなく、免震や制震を組み合わせて取り入れることをおすすめします。

特に、戸建て住宅には耐震×制震の組み合わせがおすすめです。

耐震だけでは補えない繰り返しの揺れにも強い住宅になります。

土地選びも重要

地震に強い住宅を建てるには土地選びも重要です。

ハザードマップや古地図などを利用して地盤の強さを見極めましょう。

場合によっては、地盤改良が必要になるケースもあります。

耐震性を維持する

耐震住宅を建てても経年劣化により、耐震性が低下するリスクがあることに注意しましょう。

特に、湿度のコントロールが重要で常時家の中を適切な湿度に維持することで、結露やカビの発生を防止し、シロアリ被害や建材の腐朽を防止できます。

耐震住宅にするか迷ったら

耐震住宅は、日本の新築住宅で一般的な住まいです。

建築基準法でも耐震性は厳しく定められており、現在の住宅は一定水準以上の安全性を備えています。

そのうえで考えたいのは、「どこまでの安心を求めるか」の視点です。

まずは「倒壊を防ぐことが最優先」である点を押さえたうえで、必要に応じて性能を積み上げることも検討してみてください。

耐震住宅がおすすめな人

耐震住宅は、次のような方に向いています。

• ・地震時の倒壊防止を第一に考えたい方
• ・コストと性能のバランスを重視する方
• ・将来的な点検や補修のしやすさを重視する方
• ・2階建てや平屋など、一般的な間取りを検討している方

耐震構造は仕組みがシンプルで、施工実績も多く、技術が確立されています。

そのため、コストと信頼性のバランスが取りやすい点が魅力です。

特に、平屋や総2階のようなバランスの良い形状では、耐震構造でも十分に高い安全性を確保しやすくなります。

まとめ

今回は、耐震住宅のメリット・デメリットや制震・免震との違いについて解説しました。

ご家族が安心して暮らすためにも、地震に強い耐震住宅を検討しましょう。

さらに、耐震だけではなく、免震や制震といった地震対策を組み合わせることで地震への対応力が高まりますのでおすすめです。

今期愛紹介した情報が耐震住宅を検討中の方の参考になれば幸いです。

ブルーハウスは、豊橋市でオーダーメイドのデザインと快適性、住みやすさを両立した家づくりをしています。

• ・デザインも性能も叶えて、長く快適に経済負担の少なく住める家をつくっています。
• ・ブルーハウスは、高気密高断熱住宅にこだわっています。（現在HEAT20G2グレードを中心に建築。全棟気密測定（C値測定）を実施）
• ・無垢材や塗り壁など、自然の素材を使った家づくりが得意です。
• ・土地探しからも始められて、建てたい家や住みたい地域、住みたい環境から適した土地をお探しします。

愛知に住む人、豊橋に住む人を家づくりで幸せにする。「人生を最高に楽しむ家」をつくることを目指して家づくりをしています。

豊川で暮らしを楽しむ！豊川モデルハウスで体感ください

ブルーハウスは2024年、豊川市に豊川モデルハウスをオープンしました。ブルーハウスの家づくりをもっと知りたい方、住み心地を体感したい方、デザインを詳しく見てみたい方は、ぜひお気軽にご来場ください。

カタログ請求・お問い合わせ

見学会・セミナー