土地あり・なしそれぞれでの平屋の新築費用めやすと支出をおさえる方法

土地の区画図面

  • ▶︎土地を持っている場合、平屋の新築費用はいくらくらいか?
  • ▶︎どうすれば、費用をおさえられるのか?

 

このような疑問を持っている人は多いでしょう。

土地を持っているかどうかで、新築を建てる費用は大きく異なるものです。また、その費用をきちんとおさえるのも大切。

そこで本記事では、土地あり・なしそれぞれでの平屋の新築費用めやすや具体的な内訳、また費用を節約する方法解説します。

これから平屋の新築を建てようと考えている人はぜひ参考にしてください。

<コラムのポイント>

  • ▶︎土地あり・なし、それぞれでの平屋新築費用のめやすを述べています。
  • ▶︎その費用を可能な限りおさえる方法に関して紹介しています。
  • ▶︎その他関連した質問に回答しています。

 

土地あり・なしそれぞれでの平屋の新築費用めやす

ブルーハウス施工事例・ストライプ柄の外壁の平屋

まずは土地あり・なしそれぞれでの平屋の新築費用を解説します。併せてその内訳に関しても述べています

土地ありの場合

土地ありの場合、注文住宅を購入する費用は3,600万円弱がめやすです。

住宅金融支援機構が発行する「2022年度フラット35利用調査」では、注文住宅の2022年度の注文住宅平均価格は3,717万円でした。

しかし平屋は、二階建てと比較して外壁面積が狭く、足場を組む必要性が低いことから、建築費用が安くなる傾向にあります。土地は高くなりがちなのですが、すでに取得しているため考慮する必要はありません。

したがって全国平均よりもやや安い費用で、購入できると考えられるでしょう。

ただし地域や内装、設備によってはより多くの費用がかかる場合もあります。きちんと見積もりを取って確認するのが重要です。

関連記事▶︎平屋の魅力と新築費用相場を知りたい|2階建てとの違いと注意ポイント

土地なしの場合

土地がない場合は、4,800万円強が費用めやすとなるでしょう。

上述の「2022年度フラット35利用調査」に基づくなら、2022年度の土地付注文住宅の平均価格は4,694万円でした。

しかし平屋は、二階建てと比較して土地面積が広い傾向にあり、そのぶん土地の取得価格が高くなります。その点を踏まえれば、平均より少し余裕のある4,800万円程度を予算として確保したいところ。

ただし上述のとおり地域や内装などによっては、むしろ二階建ての土地付注文住宅よりも建築費用が安くなる可能性はあります。

平屋の建築費用の具体的な内容

建築費用の内訳は基本的に以下3つです。

  • ▶︎本体工事費
  • ▶︎付帯工事費
  • ▶︎諸経費

 

なお諸経費は多岐に渡り、登記費用、仲介手数料、地盤調査費用、不動産取得税などがかかります。今の段階からこれにどの程度の費用がかかるのか、可能な範囲で見通しておくとよいでしょう。

土地あり・なしにかかわらず平屋の新築費用をおさえる方法

パソコンを開きながら電卓で計算

土地のあるなしにかかわらず、新築を建てるうえでは費用をきちんとおさえるのが重要です。こと平屋の場合、以下の方法で支出をおさえる必要があるでしょう。

  • ▶︎デザインをシンプルにする
  • ▶︎優先順位をつけてグレードを調整する
  • ▶︎補助金制度を利用する

 

平屋に限らず、新築住宅は予算オーバーが起こりやすい傾向にあります。不必要な支出や無理なローン計画を避けるためにも、上記を実施できないか検討してみましょう。

デザインをシンプルにする

まず、デザインをシンプルにする方法が考えられます。

基本的にデザインが複雑になると、工数や必要な部材が増えて、より多く支出が必要となります。

一方でシンプルなデザインを目指していると、余計な工数などが発生せず、費用が高騰するのを避けられるでしょう。

またシンプルな内装や外装に美的価値を感じる場合は、費用をおさえつつもデザイン面に関して精神的満足も同時に感じられます。

優先順位をつけてグレードを調整する

また優先順位をつけて設備のグレードを調整するのも有効です。

新築住宅を建てる際、内装や設備、壁材や屋根材、あらゆる点でグレードを選択することになります。ここで特別に優先順位を設けていない場合、ハイグレードなものを選択し続けてしまい、大幅に予算をオーバーすることも。

しかし優先順位をつければ、お金をかけるべきところ、そうでないところが明確になります。その順位において下位に位置する部分のグレードを下げれば、余計な出費をおさえる、もしくは建築費用をおさえる効果が得られるでしょう。

補助金制度を利用する

新築住宅に対する補助金制度は、できる限り活用したいところです。

たとえば経産省・国交省による令和6年のZEH支援事業では、省エネや断熱性能にかかる基準を満たした新築住宅の取得者に対して、最大55万円の補助金が支給されます。

可能な限り基準をクリアし、補助金が得られるようにしましょう。

ZEH支援事業以外にも子育てエコホーム支援事業給湯省エネ2024事業など、現実的に基準を満たして給付が受けられそうな事業があります。

こういったものも調べておくとよいでしょう。

【注意】コストカットしてはいけないポイント

新築住宅に関しては、できるだけ費用をおさえるのが大切です。一方で安全な生活を守るため、以下に関係する部分に関してコストカットするのはおすすめできません。

  • ▶︎耐震性
  • ▶︎耐火性
  • ▶︎バリアフリー性
  • ▶︎防犯性

 

これらは万が一の災害や事故、犯罪があったとき、家族全員の安全や生命を保護するうえで重要な性能です。

たとえば「建築費用がかかるから」という理由で耐震性を軽視すると、地震が多い国内において、大地震に遭遇した際、甚大な被害を被るかもしれません。

そういったリスクを助長するようなコストカットは控えることを強く推奨します。

平屋の新築に関するよくある質問

QAのボックス

本記事では平屋の新築に関して解説しました。ここではよくある質問に回答します。

  • ▶︎500万円で新築の平屋を建てることは可能か?
  • ▶︎平屋のメリットとデメリットとは?
  • ▶︎平屋は地震に強いか?

 

それぞれ詳しく解説するので参考にしてください。

500万円で新築の平屋を建てることは可能か?

500万円台で新築を建てるのは現実的ではありません。

土地があったとしても、平屋を500万円で建てるのは困難です。

いわゆるローコストと呼ばれる平屋住宅でも、1000万円以上の費用がかかります。

平屋のメリットとデメリットとは?

平屋のメリット・デメリットとしては以下が挙げられます。

<メリット>

  • ▶︎生活動線を作りやすい
  • ▶︎バリアフリー化しやすい
  • ▶︎構造的に安定していて地震に強い
  • ▶︎足場を組むなどの必要がないためメンテナンス費用がかかりにくい
  • ▶︎家族間の距離が縮まりやすい

 

<デメリット>

  • ▶︎広い土地がないと建てられない
  • ▶︎デザインがシンプルになりがち

 

平屋は地震に強いか?

揺れの性質に鑑みれば、平屋は地震に強いといえます

高さがなく揺れが生じにくい、構造がシンプルであるためエネルギーが分散しやすいなどの理由があるからです。

日本は地震災害が多い国。その点を踏まえれば、耐震性の高い平屋は、ひとつの選択肢になり得るでしょう。

関連記事▶︎平屋が地震に強い理由とさらなる耐震性を得るためのアイデア

まとめ

本記事では土地あり・なしそれぞれでの平屋新築の費用めやすに関して解説しました。

土地ありなら3,600万円、土地なしなら4,800万円がめやすとなるでしょう。これだけの予算を持っておけば、新築平家に関して十分な選択肢を得られそうです。

いずれにせよ大きな買い物である点はかわらず、その費用をできるかぎりおさえるのがポイントとなります。デザインを工夫する、補助金を利用するなどして、建築にかかる支出をおさえるように努めましょう。

▶︎この新築平屋の詳細を見る

本記事では、平屋の新築費用めやすや、その費用をおさえる方法などを解説しました。

なお私たちブルーハウスでは、愛知県でオーダーメイドの平屋住宅づくりをお手伝いしています。ぜひ下記の施工事例をご覧ください。

「施工事例カタログ」配布中!

ブルーハウスでは「建築家とつくる家」の施工事例カタログを配布しております。私たちの造る住宅に関してぜひご覧ください。また、同カタログには建築士の顔写真やプロフィールも掲載しています。

興味のある方は、ぜひカタログをご請求ください。

建築家とつくる家カタログイメージ建築家紹介シートイメージ

愛知で建築家と人生を最高に楽しむ家づくりをするなら

ブルーハウス

カタログ請求・お問い合わせ

見学会・セミナー

著者情報

株式会社ブルーハウス 編集チーム

注文住宅の専門家集団が、単に情報をまとめただけの簡易的な記事ではなく、注文住宅を中部エリアで検討している読者に役立つ、中身の濃い情報をお届けしています。

【加盟】
TOTOリモデルクラブ正会員
YKK AP MADOショップ加盟店
日本木造住宅産業協会会員

【各種許認可】
建設業登録許可番号
愛知県知事 許可 ( 般 – 30 )第79115号

【完成保証】
住宅あんしん保証 登録番号03130
ハウスジーメン 事業者番号MB2009022514

【住宅瑕疵担保責任保険】
住宅あんしん保証 登録番号03130
JIO日本住宅保証検査機構 登録番号A4001132
ハウスジーメン 事業者番号MB2009022514

【地盤調査・保証制度】
ジャパンホームシールド 登録番号62093